Chatham House Online Archive, Module 2: Publications and Archives of the Royal Institute of International Affairs, 1980-2008

イギリスを代表するシンクタンク、王立国際問題研究所〈チャタムハウス〉の刊行物・未刊行資料・音声資料を収録するアーカイブの第２部：1980-2008年編です。（第１部：1920-1979年編と合わせてご検討ください。）

世界最高クラスのシンクタンク
1920年にイギリス国際問題研究所としてロンドンで創設され、1926年、勅許状を授与され王立国際問題研究所となりました。その後、20世紀を通して世界各国で国際問題の研究機関が創設されますが、王立国際問題研究所はこれらの研究機関のモデルとして機能してきました。本部の建物名から〈チャタムハウス〉とも呼ばれます。

書籍、調査報告、逐次刊行物等、膨大な出版物
チャタムハウスは政策立案のための研究成果を公表するために精力的に出版活動を行なってきました。本データベースは、重大事案に関連してその時々に発行されてきた書籍・パンフレット、そして『International Affairs』『The World Today』のような逐次刊行物を収録することで、創設以来のチャタムハウスの研究活動の全貌を伝えます。

当時の雰囲気を伝える音声記録付の講演会の記録
研究、出版活動と並び、チャタムハウスが精力的に実施したのが、世界各国の学者、政治家、外交官、官僚、マスコミ関係者、経営者、NGOを招聘した講演会やフォーラムの開催です。本データベースは講演やフォーラムの逐語録を収録するだけでなく、当時の雰囲気を臨場感をもって伝える録音記録を検索可能な逐語記録とともに収録します。

収録資料の例：

【逐次刊行物、会議録】

• International Affairs, 1980-2008
• The World Today, 1980-2008

【講演者の例】

^{A：録音付きの講演が収録されていることを示しています
R：チャタムハウス・ルール（下記参照）が適用された講演が収録されていることを示しています}

^{チャタムハウス・ルールについて
「会議の出席者は会議で得た情報を自由に使用することができるが、会議での発言者とその所属機関を含む情報の出所を明らかにしてはならない」とのルールはチャタムハウスから発祥し、現在ではチャタムハウス・ルールとして国際会議で広く採用されています。本データベースにおいては、チャタムハウス・ルールが採用された会議の記録について、発言者が特定できる部分が文書上では白塗り、音声上は消去されていることがあります。あらかじめご了承ください。}

《国際問題全般》

• ウィリアム・マクニール［A］
• ハリー・ヒンズレー［A］
• ジェイムズ・ジョル［A］
• ヘドリー・ブル［A］
• マーティン・ギルバート［A］
• ポール・ケネディ［A］

《経済》

• スーザン・ストレンジ［A］
• ジャック・アタリ［A］

《軍事》

• マイケル・ハワード［A］
• ローレンス・フリードマン［A］

《イギリス・アイルランド》

• ロイ・ジェンキンス［A］
• ジェフリー・ハウ［A］
• リンダ・チョーカー［A］

《オーストラリア・ニュージーランド》

• ギャレス・エヴァンズ［A］
• アレクサンダー・ダウナー［A］

《ヨーロッパ》

• エドゥアール・バラデュール［A］

《フランス》

• フランソワ・ミッテラン
• ミシェル・ロカール［A］

《イタリア》

• ロマーノ・プローディ［A］
• マッシモ・ダレマ［A］
• ジャンフランコ・フィーニ［A］

《ドイツ》

• アラン・ブロック［A］
• ヘルムート・シュミット［A］

《チェコ・スロヴァキア》

• ヴァーツラフ・クラウス［A］

《ポーランド》

• アレクサンデル・クファシニェフスキ［A］
• ブロニスワフ・ゲレメク［A］〈R〉

《ソ連・ロシア》

• アレク・ノーヴ［A］
• ロバート・コンクエスト［A］
• アンドレイ・サハロフ［A］
• ジョレス・メドヴェージェフ［A］
• ワジム・メドヴェージェフ［A］
• アレックス・プラヴダ［A］

《アメリカ》

• キャスパー・ワインバーガー［A］
• ヘンリー・キッシンジャー
• ジーン・カークパトリック［A］

《アフリカ》

• ロバート・ムガベ［A］
• ヨウェリ・ムセベニ［A］
• アスファ・ウォッセン［A］

《中東》

• アバ・エバン〈R〉
• シモン・ペレス［A］
• オサマ・エル・バズ［A］
• サドルディン・アガ・カーン［A］
• ジョージ・スタイナー［A］
• アムル・ムーサ［A］
• ファルーク・シャラ［A］
• エフード・オルメルト［A］
• フレッド・ハリディ［A］
• ラシード・ハーリーディ［A］
• アブドゥラー・ギュル［A］
• ローズマリー・ホリス［A］
• アリ・アンサリ［A］

《南アジア》

• ベナジル・ブット［A］

《中国・香港》

• 胡耀邦［A］
• 呉学謙［A］
• 朱鎔基［A］
• クリストファー・パッテン［A］

《日本》

• ヒュー・コータッツィ
• 鈴木善幸［A］
• 中曽根康弘［A］
• 佐藤誠三郎［A］
• ニコラス・ウォルファース［A］
• 栗山尚一
• 松山幸雄［A］
• 三重野康［A］
• 黒田東彦

【収録書籍の例】

《国際政治学》

• マーティン・ワイト『国際理論：三つの伝統』（ヘドリー・ブル序言, 1991）

《国際政治》

• ロバート・パットナム他『団結の力：先進国首脳会議』（1984）
• フランシス・ウォルタース『国際連盟の歴史』（1986）
• レイモンド・ヴィンセント（編）『外交政策と人権』（1986）
• レイモンド・ヴィンセント『人権と国際関係』（1986）
• 佐藤誠三郎他（編）『グローバル秩序の展望』（1993）
• リチャード・グラント（編）『欧州連合と中国：21世紀の欧州の戦略』（1995）
• マイケル・ハーマン『戦争と平和におけるインテリジェンスの力』（1996）

《軍事・安全保障》

• エイドリアン・ハイド＝プライス『冷戦後のヨーロッパの安全保障：西暦2010年の４つのシナリオ』（1991）
• トレヴァー・テイラー『ヨーロッパの安全保障と旧ソ連』（1994）
• トレヴァー・テイラー（編）『ヨーロッパ防衛政策の再構築』（1994）
• オリヴィア・ボシュ他（編）『グローバル核拡散防止とテロ対策：国連安保理決議1540の影響』（2007）
• ジェニファー・マクビー他（編）『50年後の米英核兵器開発協力』（2008）

《経済》

• マイケル・フォガーティ（編）『定年退職政策：次の50年』（1982）
• ロバート・マシューズ（編）『西側世界における低成長』（1982）
• ルカス・ツカリス（編）『国際通貨の政治経済学：新秩序を求めて』（1985）
• ジョージ・ウォースウィック（編）『教育と経済パフォーマンス』（1985）
• ピーター・ハート（編）『失業と労働市場政策』（1986）
• ニック・バトラー『国際穀物貿易』（1986）
• ブリギッテ・グランヴィル（編）『世界経済と金融システム』（2000）
• ジョン・ミッチェル他『新しい原油経済：ビジネス、地政学、社会への影響』（2001）
• ヴィノド・アガワル他（編）『公的債務：起源、危機、再建』（2003）

《イギリス》

• ジョン・ローパー（編）『イギリスの防衛政策の将来』（1985）

《西欧》

• ソルダド・ガルシア（編）『ヨーロッパのアイデンティティと正当性の探求』（1993）
• ヒュー・マイアル（編）『ヨーロッパの再定義：紛争と協調の新しいパターン』（1994）

《ソ連・ロシア》

• 長谷川毅他（編）『ペレストロイカ：ソ連の国内政策と外交政策』（1990）
• アレックス・プラヴダ他（編）『1970年代以来のソ連・イギリス関係』（1990）
• トレヴァー・テイラー（編）佐藤誠三郎、木村汎他寄稿『ソビエト帝国の崩壊』（1992）
• ニール・マルコム『ロシアとヨーロッパ：対決の終焉？』（1994）
• アレックス・プラヴダ他『ロシア外交政策における国内ファクター』（1996）

《北米》

• グウィン・プリンス（編）『アメリカ外交関係におけるユニラテラリズム』（2000）

《アフリカ》

• ジェスモンド・ブルメンフェルド『南アフリカの危機』（1987）
• ジェスモンド・ブルメンフェルド『南部アフリカにおける経済相互依存：紛争から協力へ？』（1991）
• ジョン・スペンス（編）『マンデラ以後：1999年の南アフリカの選挙』（1999）

《中東》

• アディード・ダウィシャ他（編）『中東におけるソ連：政策とパースペクティヴ』（1982）
• アディード・ダウィシャ（編）『外交政策におけるイスラーム』（1983）
• ジェイムズ・ピスカトリ『国民国家の世界におけるイスラーム』（1986）
• アリ・アンサリ『イラン、イスラーム、民主主義』（2000）
• マイ・ヤマニ『アイデンティティの変化：サウジアラビアにおける新世代の挑戦』（2000）
• トビー・ドッジ他（編）『グローバリゼーションと中東：イスラーム、経済、社会、政治』（2002）
• ジェニファー・ノワイヨン『イスラーム、政治、多元主義：トルコ、ヨルダン、チュニジア、アルジェリア』（2003）
• ヴァレリー・マーセル『石油の巨人たち：中東の国営石油会社』（2006）
• フセイン・アガ他『パレスティナ国家安全保障ドクトリンの枠組』（2006）
• ジョン・ナギー他（編）『湾岸地域：グローバル金融の新しいハブ』（2008）

《中国》

• ロデリク・マクファーカー『文化大革命の起源』（全３巻, 1974-1997）
• 田中明彦他（編）『中国の改革の危機』（1989）
• デイヴィッド・グッドマン（編）『中国の地域開発』（1989）
• ジェラルド・シーガル（編）『中国の政治と外交政策の改革』（1990）
• デイヴィッド・ウォール他『中国の開放』（1996）

《日本》

• 赤尾信敏（編）『日本の経済安全保障』（1983）
• ロナルド・ドーア『日本の土地改革』（1984）
• リチャード・グラント（編）『日本外交政策の過程：アジアに焦点を当てて』（1997）

《環境・エネルギー》

• アイリーン・マーシャル他『エネルギー自給の経済学』（1984）
• ジョナサン・スターン『ヨーロッパにおける国際ガス貿易：輸出国と輸入国の政策』（1984）
• リチャード・イーデン他『イギリスにおける電力供給』（1986）
• マイケル・グラブ他『エネルギー政策と温室効果』（全２巻, 1990-1991）
• ジェレミー・ラッセル『中東欧におけるエネルギーと環境をめぐる紛争』（1991）
• キャロライン・トマス『国際関係における環境』（1992）
• ダンカン・フィッシャー『先送りされた楽園：中東欧における環境政策』（1992）
• マイケル・グラブ他『地球サミットの合意：手引と評価』（1993）
• ニコラ・スティーン『持続可能な開発とエネルギー産業』（1994）
• トニー・ブレントン『グリーン化するマキャベッリ：国際環境政治の進化』（1994）
• ピーター・ベック『原子力の展望と戦略』（1994）
• マイケル・グラブ（編）『新しい気候変動国際レジーム』（1995）
• ジュリア・ドレ他『エネルギー憲章条約：起源、目的、展望』（1995）
• ジョナサン・スターン『ロシアの天然ガス「バブル」：ヨーロッパガス市場への帰結』（1995）
• ダンカン・ブラック『国際貿易とモントリオール議定書』（1996）
• マイケル・グラブ他『ヨーロッパの再生可能エネルギー戦略』（全２巻, 1995-1997）
• デイヴィッド・ウォレス『環境政策と産業イノヴェーション：ヨーロッパ、アメリカ、日本の戦略』（1995）
• ジョン・ミッチェル『エネルギーの新しい地政学』（1996）
• 宮本彰『中央アジアの天然ガス』（1997）
• ジル・ウィルキンス『東南アジアの途上国への再生可能エネルギーの技術移転』（1999）
• ティム・フォーサイス『国際投資と気候変動：途上国のエネルギー技術』（1999）
• ジル・ウィルキンス『再生可能エネルギーのための技術移転：途上国の障害の克服』（2002）

《移民》

• サラ・コリンソン『国境を越えて：21世紀に向けての西欧の移民政策』（1993）
• サラ・コリンソン『ヨーロッパと国際移民』（1994）
• サラ・コリンソン『海岸から海岸へ：ヨーロッパとマグレブ諸国の関係における移民の政治』（1996）

《医療》

• ブリギット・グランヴィル（編）『必須医薬品の経済学』（2002）
• ブリギット・グランヴィル他（編）『必須医薬品を投与する』（2004）